ホームページの会社概要の書き方：載せる項目一覧と事業内容・沿革の例文

初めて取引する前の取引先の担当者、応募を考えている求職者、そして ChatGPT や Google の「AI による概要」が会社について答えるときにも、ホームページの会社概要が確認されます。それなのに会社概要は「表を置いただけのページ」になりやすく、名刺や求人票と住所の書き方が違う、従業員数が何年も前のまま、事業内容が「各種製造業」の一言だけ、といった状態がよく見られます。

会社概要は、取引先・求職者・AI が「実在する、どんな会社か」を確認するページで、正式名称・所在地・設立・代表者・資本金・事業内容・登録番号などを、登記・名刺・求人媒体・Google ビジネスプロフィールなどほかの媒体と一字一句そろえて書くことが基本です。

この記事では、載せる項目の一覧、事業内容と沿革の書き方と業種別の例文、ほかの媒体と表記をそろえる方法、構造化データ（Organization）との関係を当社の会社案内を実例に解説し、公開前のチェックリストをまとめます。

会社概要は誰が何を確かめるページか

会社概要は、取引先・求職者・AI や検索エンジンが、それぞれ「この会社は実在し、取引や応募をしてよい相手か」を確かめるために読むページです。

読む人が照らし合わせるのは、登記の内容、受け取った名刺、求人票、Google の検索結果に出る会社情報です。どれか一つでも表記が違うと「同じ会社か」「情報が古いのではないか」という疑問が生まれます。

会社概要に載せる項目一覧

会社概要の項目は、どの会社にも必要な「必須」と、業種や目的に応じて載せる「あると良い」「任意」に分け、項目ごとに表記と時点のルールを決めてから載せます。

載せた項目は、変わったときに直さなければ誤った情報になります。売上高や従業員数のように毎年変わる数字は、更新の担当と時期を決められる場合だけ載せます。

参考に、当社の会社案内の会社概要は、会社名（英語表記を併記）、代表者、資本金、設立日、決算期、登録番号（適格請求書発行事業者登録番号）、所在地、お問い合わせ、事業内容、対応エリア、顧問税理士・顧問弁護士、取引実績のある業種の順に並べています。取引先の社名は公開せず、業種だけを示しています。

事業内容の書き方と業種別の例文

事業内容は、最初に「何を・誰に・どこで」提供しているかを1文で書き、その下に事業ごとの短い説明を並べると、人にも AI にも何の会社かが伝わります。

1. 会社を1文で説明する：「（どこで）（誰に）（何を）提供している会社か」を書きます。強みが一つに絞れるなら、同じ文か次の文に入れます。
2. 事業ごとに2〜3文で説明する：事業の名前、対象となる顧客、提供する内容、対応できる範囲を書きます。
3. 登記の「目的」をそのまま並べない：定款や登記の目的には将来の事業も含まれていることが多いため、いま行っている事業を書きます。
4. 具体的な言葉に置き換える：「各種」「トータルサポート」「〜全般」を、製品名、工程、対象の業界、地域に置き換えます。

以下は書き方の例です（社名・地域・数字は架空のものです）。

「金属加工全般」「物流サービス」「介護事業」だけでは、どの顧客のどんな依頼に応えられるのかが読み取れません。1文の説明に地域・対象の顧客・提供する内容が入っていれば、「埼玉で試作に対応できる板金加工会社」のような条件で探している人にも、その条件で質問された AI にも、該当する会社だと判断してもらいやすくなります。

沿革の書き方

沿革は「年・月・出来事」を1行ずつ書き、会社の信頼や事業の変化が分かる出来事に絞って、10行前後にまとめるのが目安です。

載せる出来事は、設立・創業、社名の変更、本社の移転、新しい事業や拠点の開始、許認可・認証の取得、資本金の変更、代表者の交代などです。毎年の社内行事や小さな出来事を並べると、大事な出来事が埋もれます。

• 西暦か和暦のどちらかにそろえる（併記するなら全行で併記する）
• 年だけでなく月まで書く
• 古い順か新しい順かをそろえる
• 社名変更・移転は、旧社名・旧所在地を書く（古い情報を見た人が同じ会社だと分かるようにするため）

以下は架空の会社の例です。

代表メッセージ（代表挨拶）は会社概要とは役割が違うため、別のページか別の節で扱い、会社概要には代表者の役職と氏名だけを載せます。

ほかの媒体と表記をそろえる理由と方法

会社概要の内容は、登記・名刺・求人媒体・Google ビジネスプロフィールなどと一字一句そろえ、社内で「どれが正しい表記か」を一つに決めておくと、取引先の確認でも AI の回答でも食い違いが起きにくくなります。

取引先は、会社概要の社名と所在地を、登記や国税庁の公表サイトの情報と照らし合わせることがあります。国税庁法人番号公表サイトでは、法人の商号（名称）、本店の所在地、法人番号の3つが公表されています。適格請求書発行事業者の登録番号は、法人の場合「T」と13桁の法人番号を組み合わせたものです（国税庁インボイス制度適格請求書発行事業者公表サイト：登録番号とは）。

Google ビジネスプロフィールでも、ビジネス名は看板や書類などで実際に一貫して使っている名称にするよう定められています（Google に掲載するビジネス情報のガイドライン）。AI も複数の情報源を照らし合わせるため、表記がばらばらだと古い住所や違う事業内容で答えられる原因になります。

Google ビジネスプロフィールの登録と設定はGoogleビジネスプロフィールの登録と使い方で解説しています。社外の掲載情報を洗い出す手順と、AI が自社をどう答えているかの確かめ方はChatGPTで自社が出てこない理由と、会社情報をAIに正しく伝える方法にまとめています。

会社概要と構造化データ・llms.txt の関係

会社概要に書いた内容は、構造化データ（Organization）として機械が読める形でも記述し、その値をページに表示している内容と同じにそろえます。

構造化データは、ページの情報を schema.org という共通の語彙で検索エンジンに伝えるためのデータです。Google の組織（Organization）の構造化データのドキュメント（2026年9月更新）では、必須のプロパティはなく、当てはまる推奨プロパティをできるだけ追加すること、記述する場所はトップページか会社を説明する1ページ（会社概要など）でよく、すべてのページに入れる必要はないことが説明されています。追加しても検索結果での表示が保証されるわけではありません。

当社の会社案内ページでは、次の項目を JSON-LD という形式で記述しています（主な項目の抜粋）。

Google が推奨プロパティとして挙げているのは name・alternateName・url・logo・description・foundingDate・address・contactPoint・taxID・sameAs などです。founder・areaServed・knowsAbout は schema.org の Organization の項目、geo・openingHoursSpecification は場所（Place）の項目で、地域の事業所を表す LocalBusiness などで使われます。Google は、当てはまる場合はより具体的な種類（地域の事業所なら LocalBusiness の種類など）を使うよう案内しています。当社は、種類に Organization と LocalBusiness を併記しています（所在地の緯度・経度や受付時間も記述するため）。

大切なのは、構造化データの値をページに見えている内容と一致させることです。Google も、構造化データはページに表示されているテキストと一致させるよう求めています（AI 機能とウェブサイト）。当社は、会社概要の表と構造化データの所在地・設立日・登録番号を同じ値にし、sameAs で法人番号公表サイトのページを示して、公的な情報と同じ会社だと分かるようにしています。

llms.txt は、サイトの要約と主要なページを AI 向けに示すテキストファイルです。主要な AI 事業者が公式に採用を表明しているものではなく、Google も「AI による概要」や AI モードに表示されるために特別なファイルや構造化データは不要としています。当社は作る手間が小さく情報の整理にもなるため標準で設置していますが、優先すべきは会社概要の本文と構造化データです。

当社のSEO・AI検索（AIO）対策では、構造化データの実装と、サイト内・Google ビジネスプロフィール・外部サイトの会社情報の統一を作業に含めています。

公開前チェックリスト

会社概要は、公開前に元の書類（登記事項証明書、許可証、名刺など）と1項目ずつ照らし合わせ、公開後に見直す時期と担当者を決めておきます。

• 会社名が登記の商号と一字一句同じか（「株式会社」の位置、全角・半角、スペース）
• 所在地の書き方が、登記・名刺・Google ビジネスプロフィールと同じか（番地の表記、建物名・階数の有無）
• 代表者の役職と氏名が最新か
• 設立日が登記上の日付と同じか。創業と設立を区別しているか
• 資本金・従業員数・売上高に、時点や決算期を書いたか
• 登録番号・法人番号・許認可の番号を、公表サイトや許可証と照合したか
• 主要取引先を載せる場合、掲載の許可を取ったか
• 事業内容が「何を・誰に・どこで」の1文から始まっているか
• 会社概要が画像や PDF だけでなく文字（テキスト）で書かれ、地図の位置と住所が合っているか
• 構造化データの値がページの表示と同じで、Google のリッチリザルト テストで重大なエラーがないか
• 更新の担当者と見直す時期を決めたか

公開後は、次のような出来事があったときに会社概要と関係する媒体をまとめて直します。

よくあるご質問

会社概要と会社案内は何が違いますか？

会社概要は、社名・所在地・設立・代表者・事業内容などの基本情報の一覧です。会社案内は、企業理念、代表メッセージ、沿革、会社概要、アクセスなどをまとめたページ（または冊子）全体を指すことが多く、会社概要はその一部です。ページ数が少ないサイトでは、会社案内の1ページに節を分けてまとめても構いません。

資本金や売上高は載せたほうがよいですか？

資本金は会社概要の一般的な項目で、取引先が会社の規模を確かめる目安の一つになります。売上高は載せるかどうかを会社が判断してよい項目です。載せる場合はどの決算期の数字かを書き、毎年更新できる体制がなければ載せないほうが、古い数字が残るのを防げます。

主要取引先を載せられない場合はどうすればよいですか？

取引先の社名は、掲載の許可が取れたものだけを載せます。許可が取れない場合は、当社の会社案内のように「取引実績のある業種」として業種だけを示す方法があります。具体的な取り組みは、社名を出さずに業種・規模・課題・結果を書いた事例ページで伝えられます。

構造化データは自社で入れられますか？

WordPress の場合、SEO 用のプラグインの設定で社名やロゴなど一部の項目を入力できます。所在地や登録番号などは、テーマ側での記述が必要になることがあります。入れたあとは Google のリッチリザルト テストで確認します。制作会社に依頼する場合は、会社概要の確定した表記をそのまま渡すと値の食い違いを防げます。

まとめ

ホームページの会社概要は、取引先・求職者・AI が会社を確かめるページです。要点は次のとおりです。

• 正式名称・所在地・設立・代表者・資本金・事業内容・登録番号を、登記・名刺・求人媒体・Google ビジネスプロフィールとそろえる
• 従業員数や売上高には時点を書き、主要取引先は掲載の許可を取る
• 事業内容は「何を・誰に・どこで」の1文から始め、事業ごとに短い説明を添える
• 沿革は年・月・出来事を10行前後に絞り、旧社名・旧所在地を書く
• 構造化データは会社概要の表示と同じ値で記述し、公開後は出来事ごとにまとめて更新する

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