「自社のドメインでホームページとメールアドレスを持ちたい」「制作会社が取ったドメインを、そのまま使い続けて大丈夫なのか分からない」。ドメインは一度決めると長く使うものですが、URL や IP アドレスとの違い、種類ごとの条件、誰の名義で管理するかまで把握している会社は多くありません。

ドメインはインターネット上の会社の住所で、ホームページの URL とメールアドレスの土台になるため、会社名義で取得し、更新期限と管理アカウントを自社で把握しておくことが最も大切です。

この記事では、ドメインの仕組みと URL・IP アドレスとの違い、.com・.jp・.co.jp などの種類と取得条件、取得の手順と費用の目安、ドメイン名の決め方、制作会社に任せるときに確認すべき管理のポイントまでを、発注する側の視点で解説します。

ドメインとは：インターネット上の住所

ドメインとは、インターネット上でサーバーの場所を示す数字（IP アドレス）を、人が覚えやすい文字列に置き換えた「住所」のことです。

ホームページのデータは、インターネットにつながったサーバーに置かれています。サーバーには「192.0.2.1」のような数字の住所（IP アドレス）が割り当てられていますが、数字のままでは覚えられず、サーバーを引っ越すと番号も変わります。そこで「example.co.jp」のような文字列（ドメイン名）を登録し、どの IP アドレスにつながるかを結び付けておきます。

ドメインと IP アドレスの関係（DNS の仕組み）

ドメイン名と IP アドレスを結び付けているのが DNS（ドメインネームシステム）です。ブラウザにドメイン名を入力すると、DNS がそのドメインに対応する IP アドレスを調べ、ブラウザはその番号のサーバーにアクセスしてページを表示します。

この仕組みがあるため、サーバーを乗り換えても DNS の設定を変えれば、同じドメイン名のままホームページを表示できます。ドメインとサーバーは別々の契約で、ドメインは「住所」、サーバーは「建物」にあたると考えると整理しやすくなります。サーバーの選び方は、記事末尾の関連記事「ホームページ制作でのサーバー選び」で解説しています。

ドメイン名の構成

「example.co.jp」を例にすると、右端の「jp」がトップレベルドメイン（TLD）、「co」が組織の種類を表す部分、「example」が自由に決められる部分です。「example.com」であれば「com」がトップレベルドメインで、その左が自由に決められる部分になります。自由に決められる部分は、ほかの人がまだ登録していなければ英数字とハイフンで決められ、登録は原則として早い者勝ちです。

URL とは？ドメインとの違い

URL はページやファイルの場所を一つずつ示す完全な住所で、ドメインはその URL のうち「どのサイト（サーバー）か」を示す一部分です。

URL は「Uniform Resource Locator」の略で、ブラウザのアドレスバーに表示される文字列です。ドメインが同じでも、その後ろの部分（パス）が違えば別のページを指します。ドメインを間違えれば別のサイトに、パスを間違えれば「ページが見つかりません（404）」になります。

部分	例	意味
スキーム（プロトコル）	https://	通信の方式。https は通信が暗号化されていることを示す
サブドメイン（ホスト名）	www.	ドメインの前に付けて用途を分ける部分。付けない運用も多い
ドメイン	example.co.jp	サイトの住所。メールアドレスの @ 以降にも使う
パス	/service/	サイトの中のどのページかを示す部分
クエリ（パラメータ）	?utm_source=card	検索条件や流入元の計測など、ページに追加情報を渡す部分
フラグメント	#faq	ページ内の特定の位置を示す部分

ドメイン・URL・IP アドレス・メールアドレスの関係

IP アドレスはサーバーの番号、ドメインはその番号に付けた名前、URL はドメインの中の個別のページの住所です。メールアドレスは「info@example.co.jp」のように @ の後ろにドメインを使い、DNS の設定によって、そのドメイン宛てのメールを受け取るメールサーバーが決まります。つまり、ドメインの契約や設定が止まると、ホームページとメールの両方が同時に使えなくなります。

なお、URL には、サーバーに実際のファイルがある「静的な URL」と、CMS などがアクセスのたびにページを組み立てる「動的な URL」があります。WordPress のサイトは多くが後者ですが、閲覧する側から見た違いはありません。

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ビジネスで自社ドメインが必要な理由

自社ドメインは、ホームページとメールが会社の公式であることを示し、検索での評価や名刺・印刷物に載せた URL を会社の資産として長く使い続けるために必要です。

公式であることを示せる：無料ブログや SNS のアカウントは誰でも作れるため、なりすましと区別しにくくなります。自社ドメインのサイトとメールアドレスは、取引先が「この会社の公式」と確認する手がかりになります。
メールの信頼性が上がる：フリーメールより、会社のドメインのメールアドレスのほうが取引先に安心されます。迷惑メールと判定されにくくするための送信ドメイン認証（SPF・DKIM・DMARC）の設定も、自社ドメインが前提です。
検索の評価が自社に蓄積する：外部サイトからのリンクや記事の評価は、そのドメインのサイトに積み上がります。他社のサービス上のページでは、サービスの終了や仕様変更で、積み上げたものを失うおそれがあります。
URL を長く使い続けられる：名刺・パンフレット・看板・QR コードに載せた URL は、ドメインを維持している限り変わりません。

なお、https（SSL）はドメインとセットで通信を暗号化する仕組みです。多くのサーバーで無料で使える証明書はドメインの管理者であることを確認するもので、会社が実在することまでは証明しません。会社の実在を示すのは、会社概要や所在地の情報、後述する .co.jp のような審査のあるドメインです。常時 https 化の手順はhttpをhttpsにする方法をご覧ください。

ドメインの種類と取得できる条件

ドメインは、誰でも取得できる .com や .jp と、日本で登記した会社だけが一つ取得できる .co.jp のように、種類によって取得条件と向いている用途が異なります。

種類	例	取得できる人・組織	向いている用途
gTLD（分野別トップレベルドメイン）	.com／.net／.org	個人・法人を問わず誰でも	サービス名・ブランド名のサイト、海外向けのサイト
新gTLD	.tokyo／.shop／.blog など	多くは誰でも（種類による）	地域や用途を名前で伝えたいサイト。更新料が高めのものがある
汎用JPドメイン（ccTLD）	.jp	日本国内に住所がある個人・組織	国内の顧客向けのサイト、サービス・キャンペーン用
属性型JPドメイン	.co.jp	日本で登記した会社（株式会社・合同会社など）。1組織1つまで	コーポレートサイト、会社のメールアドレス
属性型JPドメイン	.or.jp／.ac.jp／.go.jp など	財団・社団・医療法人など、大学など、政府機関など、組織の種類ごとに限定	各組織の公式サイト
サブドメイン	recruit.example.co.jp	ドメインの持ち主が自由に追加	採用サイトや別サービスを分けて運用したい場合

.co.jp の条件と、設立前に取得する方法

.co.jp は日本で登記している会社が取得でき、1つの組織が登録できるのは1つまでです（登録事業者の案内）。すでに .co.jp を持っている会社が、サービス用にもう一つ .co.jp を取ることはできません。そのため、会社名で .co.jp を取得し、サービスやキャンペーンには .com や .jp を使い分けるのが一般的です。設立前の会社は、仮登録をして登記後に本登録する方法があり、仮登録から6か月以内に本登録しないとドメイン名は廃止されます。

.co.jp は登記の確認がある分、会社のサイトであることが伝わりやすい点が利点です。当社のサイトも .co.jp を使っています。

サブドメインとサブディレクトリの違い

採用サイトやブログを作るとき、「recruit.example.co.jp」のようにサブドメインで分ける方法と、「example.co.jp/recruit/」のようにサブディレクトリ（フォルダ）で分ける方法があります。どちらでも検索結果に表示されますが、サブドメインは別のサーバーや別のシステムで運用しやすく、サブディレクトリはサイトを一つにまとめて管理・計測しやすいのが特徴です。運用する担当や仕組みが同じなら、サブディレクトリのほうが管理の手間は少なくなります。

ドメインの取得手順と費用の目安

ドメインは登録事業者（レジストラ）で空きを確認して申し込めば取得でき、費用は種類と登録事業者によって年数百円〜数千円程度で、毎年の更新料がかかります。

候補の名前を決める：会社名・ブランド名をもとに、短く間違えにくい候補を複数用意します。
空きを確認する：登録事業者のサイトで、候補のドメインがまだ登録されていないかを検索します。
登録事業者を選ぶ：初年度の料金だけでなく、2年目以降の更新料と管理画面の使いやすさで選びます。
会社名義で申し込む：登録者は自社にし、連絡先は担当者個人ではなく、会社で受け取れるメールアドレスにします。
DNS とサーバーを設定する：ホームページを置くサーバーとメールサーバーの情報をドメインに結び付けます。
自動更新と期限の管理を設定する：支払い方法を会社のものにし、更新期限を社内で共有します。

費用は、初年度が数百円程度になるキャンペーンが多い一方で、2年目以降の更新料は別の金額に設定されていることがほとんどです。当社の料金ページでは、公開後にかかる実費の目安としてドメインを年額1,500〜5,000円程度（.co.jp は年額4,000円前後）と案内していますが、更新料は登録事業者によって差があり、大手の登録事業者でも .co.jp の更新料が税込で年7,000円台のところがあります（2026年10月時点）。比べるときは、初年度の金額ではなく、更新料を含めた3〜5年の合計で比べます。公開後にかかる費用の全体像は料金プランの「公開後にかかる費用」にまとめています。

ドメイン名の決め方

ドメイン名は、会社名やブランド名をもとに、口頭で伝えても間違えにくく、事業が広がっても変えずに済む名前を選びます。

会社名・ブランド名を入れる：検索や名刺で見たときに、どの会社のサイトかがすぐに分かります。
短く、綴りを間違えにくくする：「l（エル）と1」「o（オー）と0」のように見分けにくい文字や、ハイフンの多用は避けます。電話で伝えられるかを試すと判断しやすくなります。
事業が変わっても使える名前にする：特定の商品名や地名だけにすると、事業を広げたときに合わなくなることがあります。
キーワードを入れることにこだわらない：Google は、ドメイン名に含まれるキーワードだけでは、パンくずリストに表示される以上の効果はほとんどないとしています（Google 検索セントラル「SEO スターターガイド」）。事業に合った名前を優先します。
商標と既存の名前を確認する：他社の商標や有名なサービス名に似たドメインは、トラブルのもとになります。

制作会社に任せるときに確認すべきドメインの管理

ドメインの取得や設定を制作会社に任せる場合でも、登録者（名義）を自社にし、管理画面のアカウントと更新期限を自社で把握しておくことが欠かせません。

制作会社の名義で取得されていると、契約を終えるときや制作会社と連絡が取れなくなったときに、ドメインを自社に移す手続きが難しくなります。更新の請求が担当者個人のメールに届いていて気づかず、期限切れでホームページとメールが同時に止まる例もあります。期限が切れたドメインは、一定の期間を過ぎると第三者が取得できるようになり、まったく別の内容のサイトに使われることもあります。

確認すること	望ましい状態	確認方法
登録者（名義）	自社の会社名になっている	登録事業者の管理画面、または Whois 検索
管理アカウント	自社がログイン情報を持っている（制作会社と共有でもよい）	ログインできるかを実際に試す
更新期限と支払い	自動更新が有効で、請求が会社で受け取れるアドレスに届く	管理画面の契約情報、社内の台帳
DNS の管理場所	どこで設定しているか（登録事業者・サーバー会社など）が分かっている	制作会社に設定内容の一覧をもらう
メールの設定	どのサーバーでメールを受けているかが分かっている	DNS の設定内容と、メールサーバーの契約
SSL 証明書	自動更新されている	ブラウザで証明書の有効期限を確認

登録事業者を変える（移管する）ときの手続きはドメインの種類によって異なり、.com などの gTLD では、移管元で発行する認証コード（AuthCode）が必要です。制作会社を変えるときの全体の手順はホームページの制作会社を変更・移管する手順で詳しく解説しています。

ドメインや URL を変えるときの注意点

ドメインや URL は、一度公開したら変えないことが基本で、変える場合は古い URL から新しい URL へ 301 リダイレクトを設定して、検索の評価と訪問者を引き継ぎます。

ドメインを変えると、検索結果に登録されていたページ、外部サイトからのリンク、印刷物に載せた URL がすべて古い住所のままになります。リダイレクトを設定しないと、それらはすべて「ページが見つかりません」になります。ドメインを移す場合は、Search Console の「アドレス変更ツール」で Google に移転を伝えることもできます。具体的な手順はサイトリニューアルで検索順位を落とさない URL 変更とリダイレクトの手順をご覧ください。

URL を決めるときは、次の点を意識すると、長く使いやすくなります。

ページの内容が分かる短い英単語にする：「/service/」「/company/」のように、意味の分かる言葉を使います。ランダムな数字や記号だけの URL は、利用者にとって分かりにくくなります。
印刷物に載せる URL は変えない前提で決める：パンフレットや名刺に載せるのは、トップページや、長く残すページの URL にします。キャンペーンページはキャンペーンの後も残すか、関連するページへ転送します。
QR コードには流入元が分かる URL を使う：URL の末尾に計測用のパラメータ（例：?utm_source=pamphlet）を付けると、GA4 で印刷物からの訪問を分けて数えられます。

よくあるご質問

ドメインと URL は何が違うのですか？

ドメインはサイト全体の住所、URL はそのサイトの中の個別のページの住所です。「https://example.co.jp/service/」という URL のうち、「example.co.jp」の部分がドメインにあたります。

.co.jp と .com はどちらを選べばよいですか？

日本で登記した会社のコーポレートサイトなら、会社のサイトであることが伝わりやすい .co.jp がおすすめです。.co.jp は1組織1つまでなので、商品やサービスごとのサイトには .com や .jp を使います。海外向けのサイトが中心なら .com も候補になります。

ドメインにキーワードを入れると SEO に有利ですか？

ほとんど影響しません。Google は、ドメイン名や URL のキーワードだけでは順位への効果はほとんどないとしています。検索で評価されるのはページの内容なので、ドメイン名は覚えやすさと事業との一致を優先して決めます。

ドメインの更新を忘れるとどうなりますか？

期限が切れると、そのドメインのホームページが表示されなくなり、メールも送受信できなくなります。期限後しばらくは元の登録者が回復手続きをできる期間がありますが、過ぎると第三者が取得できる状態になります。自動更新を有効にし、更新期限を社内で共有しておきます。

制作会社が取得したドメインを、自社の名義に変えられますか？

多くの場合は変えられます。制作会社に登録者の変更を依頼し、登録事業者の管理画面で名義を自社に変えます。登録事業者ごと移す場合は移管の手続きも必要です。契約の終了前に、名義・管理アカウント・DNS の設定内容を引き継いでおくと、手続きがスムーズです。

まとめ

ドメインは、サーバーの番号（IP アドレス）に付けたインターネット上の住所で、URL とメールアドレスの土台になります。日本の会社のコーポレートサイトには .co.jp が向いており、1組織1つという条件があります。ドメイン名は会社名をもとに短く間違えにくいものにし、キーワードを入れることにはこだわらなくて構いません。取得や設定を制作会社に任せる場合も、名義を自社にし、管理アカウントと更新期限を自社で把握しておくことが、ホームページとメールを止めないための基本です。

当社のWEBサイト運用保守・集客改善では、WordPress の更新やバックアップに加えて、SSL 証明書とドメインの期限管理も行っています。他社で制作したサイトも、サーバー・ドメイン・各種アカウントの状態を確認したうえで引き継げます。

フェニックスデザイン株式会社WEB制作会社が運営するナレッジベース編集部

コーポレートサイト・採用サイト・サービスサイトの制作と、公開後の運用保守・集客改善の現場で得た知見をもとに、発注する側の視点で記事を制作・更新しています。運営会社の所在地・事業内容は会社案内、制作の考え方はブランディング×マーケティング論をご覧ください。

この記事は 2023年4月26日に公開し、2026年10月23日に内容を確認・更新しました。

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